【SDGs】約9割『企業は環境・社会課題に対して取り組むべき』と回答｜市場調査レポート
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Greenroom株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：山崎 修平）が運営するサステナビリティ/SDGs専門ニュースアプリ『GREEN NOTE（グリーンノート）』は、SDGsやサステナブルに関する意識を明らかにすることを目的に、サステナビリティに感度の高いアプリユーザー20～50代の106名を対象に「企業の環境・社会課題に関する取組み」に関する市場調査を実施。
市場調査の結果、ユーザーの約9割は、企業は環境・社会課題に対して取り組むべきものと捉えられていると判明しました。
調査結果トピックス
- 世代、性別を通して、約9割の人々は、企業は環境・社会課題に対して取り組むべきものと捉えられている事が分かる。
- 環境・社会課題に取り組まない企業に対する捉え方として、30代、40代が他の世代に比べ強い拒絶感を感じ、ネガティブな印象を受けやすい事が分かる。
- 20代は、環境・社会課題を企業が取り組むべきことと捉えつつも、企業の在り方に対して考えが多様に分布する事が見て取れる。
- 環境・社会課題に取り組まない企業に対する捉え方として、男性は女性に比べ強い拒絶感を感じ、ネガティブな印象を受けやすい事が分かる。一方で、女性は環境・社会課題を企業が取り組むべきことと捉えつつも、取り組みを、ポジティブな加点要素のように捉える傾向がある事が分かった
【調査概要】
調査媒体： GREEN NOTE（グリーンノート）
調査対象：アプリ内アンケート
調査期間： 2022年3月6日(日)～2022年3月13日(日)
調査方法： GREEN NOTE（グリーンノート）アプリユーザーの、20～50代の男女106名
【GREEN NOTE（グリーンノート）について】
『GREEN NOTE（グリーンノート）』は、SDGs / サステナビリティ専門ニュースアプリです。SDGs / サステナビリティについて、国内・海外の最新動向および話題のニュース情報を厳選して毎日お届けします。また大手企業へ自身のアイディアを届ける「共創プロジェクト」への参加ができます。アプリ内ではポイントが貯まり、ポイントで寄付やショップの景品との交換も近日リリース予定です。
このサービスを通して、Greenroom株式会社のビジョンである『消費者と企業の双方が、環境・社会課題の解決を意識した消費行動および生産活動の実現を通して、豊かに成長することが出来る社会の実現』を目指します。
